母子手帳はいつまでにどこに取りに行くのか？もらい方３ステップまとめ【2021年度版】

赤ちゃんを授かったら、誰もが利用する母子手帳(正式には母子健康手帳)ですが、「いつどこでもらえるのか？」疑問を感じている人も多いようです。

実は母子手帳は、妊娠したからといって、すぐにもらえるものではありません。

そこで今回は、母子手帳のもらい方や交付、その他母子手帳の疑問などについて、詳しく解説していきます。

そもそも母子手帳って何？

母子手帳の正式名称は母子健康手帳です。妊娠初期から小学校に入学するまでの期間、赤ちゃんとママの健康を記録するための手帳です。

母子保健法にもとづき、妊娠届の提出に際して各都道府県知事あるいは特別区長が交付する手帳。妊産婦，乳幼児の保健指導の基礎となり、妊娠・出産・育児に関する母子の一貫した健康記録となるもので、妊産婦、乳幼児が健康診査または保健指導を受けたとき、必要な記載を受けることになっています。具体的には、妊娠中の経過や諸検査・計測の記録・出産の状態・出生時の新生児の状態、新生児期の経過、産後の母体の経過、乳幼児期の健康診査と指導記録、保護者の記録、歯診査記録、予防接種の記録等が記入されます。

妊娠中の注意事項が書かれていたり、産院や病院で検査記録(妊婦健診の検査結果、胎児の成長の様子、出産日時や分娩経過、産後の検査結果、先天性異常の検査結果、赤ちゃんの健診結果、予防接種の記録などなど)を記入したり、妊娠中も産後も長ーーくお世話になる手帳なのです。

自分で書けるページもあり、赤ちゃんの発達・発育を記入したり、赤ちゃん日記としても活用できます。日ごろからママやパパが感じた事を記入しておくことで、医師の診察時などにも役に立つでしょう。

いつまでに取りに？どこで？母子手帳のもらい方3ステップフロー！

【Step1】産院にて妊娠を確認する

「妊娠かも…」と判断したら、まずは産院に行って妊娠が確定しているかどうかを確認しましょう。妊娠検査薬で陽性反応が出ても、必ず妊娠しているとは限りません。

「赤ちゃんの心拍が確認でき、妊娠が確定」となったら、母子手帳をもらいに行くことになります。医師に「次回までにもらってきて下さい」と言われて、手続きに行く人が多いようです。

どの産院にすべきか？で迷っている場合は、「失敗しない産院・産婦人科の選び方11のポイント」をご参照下さい。産院にはこれから妊婦健診などで何度も足を運ぶことになりますから、のちのち後悔しないように、しっかりと考えてあなたに合う産院を選びましょう。

【Step2】役所窓口に妊娠届出書を提出する

あなたがお住まいの自治体の役所の窓口に「妊娠届出書」を提出します。妊娠届出書は役所の窓口に置いてあったり、産院にて発行されるパターンもあります。

妊娠届け時に必要な持ち物は「身分証明書」や「マイナンバーがわかる書類」また、妊娠を証明する医師の書類が必要な場合もあるようです。母子手帳をもらいに行く前に、各自治体のホームページなどで確認してから行くのが良いでしょう。

例えば、東京都世田谷区であれば…

【受付窓口】

• 各総合支所保健福祉センター健康づくり課
• 世田谷保健所健康推進課
• 各総合支所くみん窓口
• 出張所、まちづくりセンター

【必要書類】

• 本人の個人番号カードまたは通知カード（マイナンバーカード）
• 本人確認書類

「妊娠届出書」には、氏名などのほかに、 「妊娠週数」、「出産予定日」、「妊娠の診断を受けた医療機関名・医師名」を記入する必要があります。
母子健康手帳と母と子の保健バッグがもらえます。母と子の保健バッグには、健診の際に使う妊婦健康診査受診票・新生児聴覚検査受診票や子育て応援ブックなどの案内が入っています。

自治体によっては産院発行の妊娠届出書や診察券などが必要になるところもありますから、「市町村名＋母子手帳」などのキーワードで検索して調べてみましょう。

【Step3】母子手帳ももらう

母子手帳の交付方法は各自治体によって異なりますが、「妊娠届出書」を提出すると、当日中にもらえるところが多いようです。

また、母子手帳と一緒に、妊婦健診の受診票や予防接種の補助券、マタニティストラップ、パパ・ママ学級の案内、育児の小冊子などなど、各自治体ならではのプレゼントも貰えたりします。

他にも、パパ・ママ教室やマタニティ相談等が、母子手帳の交付とセットになってる自治体もあります。そういったところは時間が30分や1時間くらいかかる事もあるのでご注意を。ただ、妊娠中や育児の不安や疑問について相談できますし、いろいろサポートしてもらえるというメリットもありますね。

ちなみに、母子手帳は赤ちゃん1人1人に貰えるものなので、双子の場合は1人1冊ずつ、合計2冊交付されます。

母子手帳と一緒にもらえるもの

• 妊婦健康診査受診票…妊婦健康診査の費用を各市町村が一部負担してくれる助成券です。この受診票の補助金額は自治体によって異なり、ほとんどの自治体では、交付された自治体のみでの使用とされています。
• マタニティーマーク…マタニティマークの目的は周囲に妊婦であることを知らせることで、安全性を確保することです。
• 妊娠・出産についての案内…妊娠、出産、育児についてのガイドブックや母親（両親）学級のプログラムについて、悩みや疑問、相談などができるホットライン冊子など妊娠～育児まで役に立つ案内が配布されます。

【手続きの豆知識】母子手帳は代理人でももらえる！

母子手帳をもらいに行くのは、必ずしも本人自ら行く必要はありません。妊娠初期の頃であれば、つわり症状がツラくて外出できない事もあるでしょう。(参考：つわりの5大症状と、症状別対策法まとめ)

そんな時は、もし家族など身近な人にお願いできるなら、代理の人が母子手帳の手続きをすることも可能です。(※もちろん代理人OK・NGについても自治体によって差があります。)

代理人にお願いする場合は、その人の身分証明書を忘れずに持っていく事と、妊娠届出書に記入する「名前」「住所」「妊娠週数または月数」「出産予定日」「医療機関名」などの情報を伝えておきましょう。また、自治体によってはホームページ上で妊娠届出書のダウンロード可能ですので、その場合は、記入済みのものを代理人に持参してもらえばOKです。

母子手帳の再発行は可能！？

母子手帳は長期間にわたって利用し続ける為、途中で紛失してしまったり、汚してしまい使えなくなってしまう事もあるでしょう。そんな時は、母子手帳の再発行をすればOKですのでご安心下さい。

再発行してくれる場所は各自治体の保健センターなどですが、自治体によって違いがありますので、ご自身の地域のHPやお役所で確認してみましょう。

ただ、妊婦健診受診票は再発行してもらえません。地域によっては10万円以上も実費で検診代を支払う必要がありますので、家計にとっては大きなダメージでしょう。妊婦健診受診票だけは紛失には気を付けたいところです。

※今までの記録はどうなる？

母子手帳を再発行できるのは喜ばしい事ですが、肝心の中身がまっさらになってしまうのはショックな事でしょう。

特に重要度の高い記録は、妊婦健診の記録、出産時の記録、赤ちゃんの成長の記録、予防接種の記録あたりでしょう。特に、予防接種の記録は「どれを受けたか忘れた…」なんて事態は恐いですよね。

でもご安心下さい。実は、産院や小児科などの医療機関には、最低5年間分のカルテは保存してありますので、その医療機関に出向いて「再記入」をお願いすることも可能なんです。

ただ、再記入は義務ではありません。「医療機関側の厚意で対応してくれるもの」ですから、「空いている時間にお願いする」などの配慮は必要でしょう。

引っ越ししたら母子手帳は交換する必要はある？

妊娠中に引っ越しした場合、「引っ越し先の自治体の母子手帳に変更するかどうか？」について疑問を持っている人もいるようですが、前住所のものを使い続けて大丈夫です。

ただ、妊婦健診受診票・乳児一般健康診査受診票などは、交付を受けた市区町村でのみですから、交換手続きが必要となります。

引っ越先の自治体の窓口に母子手帳と妊婦健診受診票などを持参し、手続きを行いましょう。その地域で使用できる妊婦健診受診票を発行してもらえます。

母子手帳のもらい方まとめ

以上、母子手帳のもらい方や交付のこと、その他、母子手帳の疑問などについて解説しました。母子手帳について、大よそのことはご理解いただけたのではないでしょか？赤ちゃんの心拍が確認でき、妊娠が確定したら母子手帳を役所窓口に取りに行きましょう。

交付手続きについては母子手帳のもらい方3ステップフローを参考にしてください。

母子手帳は妊娠時だけではなく、小学校入学まで利用するものです。そして、予防接種の記録は小学生になっても使用するので、長い期間の保管が必要となってきますので、母子手帳ケースを使用して保管すると安心でしょう。

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