妊娠したら仕事はいつまで続ける?妊娠したあとに妊婦が注意することとは?

妊娠したら仕事はいつまで続ける?妊娠したあとに妊婦が注意することとは?

妊娠したことがわかったら、「仕事はいつまで続けられる?」「ストレスを感じて仕事を辞めたい」「妊娠中の生活と仕事の両立はどうすればいいの」「妊娠の報告はいつすればいい」など悩むことは多いですね。

仕事はもちろん大切ですが、待望の赤ちゃんを授かったのですからまずは赤ちゃんと自分の体調のことを一番に考えることが大切です。無理をして仕事を続けてしまいますと、最悪の場合赤ちゃんを亡くしてしまうケースもあります。

妊娠しても仕事を継続したい場合はどのようにすればいいのか、また妊娠を機に退職したい場合はどのようにしたらいいのかなど、妊娠がわかったあとに仕事を続ける妊婦さんに注意してほしいことなどについてご紹介します。

仕事はいつまで続けられるのか?

仕事はいつまで続けられるのか?

正常に妊娠を継続している場合、妊娠は病気ではありません。妊娠していたとしても、まったく動かないという状態は、肥満につながることもありますし、出産のときに体力が低下していると赤ちゃんが産まれるまでに時間がかかってしまうこともあります。

しかし、妊娠は病気ではありませんが、ママの体は赤ちゃんを守るためにすでにいろいろな変化が始まっています。妊娠中に重いものを持ったり、過重な労働はママの体に負担がかかるだけではなく、赤ちゃんに影響が出てしまうこともあります。

妊娠がわかってから仕事をいつまで続けられるかについては、現在やっている仕事の内容や仕事に対する負担、ママの体調によって異なるため一概には言えません。勤務を継続することに不安がある場合は、妊娠の診断をしてもらった産婦人科の先生に相談してみましょう。

医師などの指導があった場合は、妊娠中の女性労働者に対して事業主は時差出勤、業務の軽減などの措置を講じなければならないということが法律によって定められています。妊娠中も仕事を続けたい場合は、会社に必要な措置を講じてもらうようにしましょう。

妊娠中の女性労働者に対する対応を定めている法律とは?

男女雇用機会均等法において、妊娠中の女性労働者が不当な扱いを受けることがないよう、また妊娠中も安心して仕事が継続できるようにさまざまな規定が定められています。

妊娠・出産等を理由として不利益な扱いを受けることがないように以下のような内容が定められています。

<婚姻、妊娠、出産等を理由とする不利益取扱いの禁止等>

男女雇用機会均等法 第9条より
1.事業主は、女性労働者が婚姻し、妊娠し、または出産したことを退職理由として予定する定めをしてはならない。
2.事業主は、女性労働者が婚姻したことを理由として解雇してはならない。
3.事業主は、雇用している女性労働者が妊娠、出産した場合、労働基準法第65条第1項の規定に基づいて休業を請求し、また同項もしくは第2項の規定により休業したとき、その他妊娠、出産に関する事由で解雇、その他不利益な扱いをしてはならない。
4.妊娠中の女性労働者および出産後1年を経過しない女性労働者に対して、出産などを理由に解雇された場合は、その解雇を無効とする。

第12条より
事業主は、厚生労働省令で定めるところにより、その雇用する女性労働者が母子保健法の規定による保健指導又は健康診査を受けるために必要な時間を確保することができるようにしなければならない。

第13条より
事業主は、その雇用する女性労働者が前条の保健指導又は健康診査に基づく指導事項を守ることができるようにするため、勤務時間の変更、勤務の軽減等必要な措置を講じなければならない。

出典:elaws.e-gov.go.jp

母性健康管理指導事項連絡カードを利用しよう!

事業主は法律で妊娠や出産による不当な扱いをしてはいけないことや、保健指導や健康診査に基づく指導事項が守ることができるように義務付けられていますが、なかなか理解してもらえないこともあります。特に前に妊婦さんが同じ職場でお仕事をしていた場合、前のときと比べられてしまうこともあります。

妊婦さんの申し出に対して必要な措置を取らないということは、会社は法律に違反をしている行為なのですが、妊婦さん側から勤務時間の変更や勤務の軽減などをお願いしにくいという人もいると思います。

そういう場合は「母性健康管理指導事項連絡カード」を利用してみましょう。これは、医師などが妊婦さんに対して業務中に必要な措置を雇用主に伝達することができるカードです。

母性健康管理指導事項連絡カードダウンロード先

この連絡カードに記載された内容について、事業主は改善措置を取る必要があります。自分からお願いしにくい場合は、このようなカードを利用して会社に伝えるようにしてみてくださいね。

妊娠の報告はいつがいい?妊娠がわかったときor安定期に入ってからどっちがいい?

妊娠の報告はいつがいい?妊娠がわかったときor安定期に入ってからどっちがいい?

妊娠がわかったあとは、いつ会社に報告しようか迷う人も多いです。妊娠検査薬の普及により早い段階で妊娠を知ることができるようになった反面、妊娠の報告を考えると「妊娠2か月だとまだ早い?」とか、「安定期(妊娠5か月~7か月)に入ってから?」とどちらがいいのか悩んでしまいますね。

妊娠の報告は、妊娠の初期(妊娠がわかった時点)で行うと、仕事の負担を減らしてもらえる可能性もありますし、(妊娠を報告していないことで)妊娠生活に影響がありそうな無理な仕事を依頼された場合、断りにくいといった状況を回避することができます。

しかし、その反面妊娠の初期段階は流産などのリスクも比較的高い時期だといわれているため、実際に妊娠の報告をしたあとに流産してしまったというケースもあります。

どのタイミングがベストなのかということは、仕事の内容や職場環境、また個人の考え方によって異なりますが、電車などが混んでいる時間帯の通勤は避けるようにしたほうがいいですし、早い人ではつわりなどの症状が始まる人もいます。妊娠の報告を早めにおくと早い段階でママと赤ちゃんを守る環境を整えることができますね。

妊娠初期に起こりやすい流産のリスク

妊娠初期の場合、赤ちゃんの体もまだ完全に作られている状態ではありませんし、ママの体も妊娠に伴い体にさまざまな変化が起こり始めます。今までは、普通にできていた仕事も体が疲れやすくなったり、長時間の立ち仕事の場合は、ママの体に影響があるだけではなく、血流などが滞ってしまうと赤ちゃんの生育にも影響が出るという研究報告もあります。

また、満員電車でおなかを強く圧迫されてしまうと流産してしまうリスクをあげてしまう可能性もあります。

妊娠5~7か月のことを安定期と呼ばれていますが、逆の考え方をすると妊娠初期の段階は流産する可能性の高い時期ということがいえます。仕事が妊娠に影響が与えてしまうか心配な人は、職種や仕事場での環境を伝えて医師に相談し、流産のリスクを回避できる環境を早めに整えておきましょう。

早めの報告のメリットは周囲の人の理解を得やすくなる

妊娠初期の報告は、万が一流産をしてしまった場合に悲しい報告もしなければならないので、妊婦さんが心に傷を負ってしまうというリスクがあります。半面、早めの報告をするメリットは周囲の人の理解を早く得られる可能性があります。

また、出産後も仕事を続ける場合も、産前、産後に産休や育休を取ることになりますし、早めに退職を考えている場合も会社は次の人材を探す必要があります。「もっと早く報告してほしかった」といわれてしまったというママもいますので、出産後の予定も含めて報告のタイミングを考えてみましょう。

取り越し苦労?妊娠報告は周りの人に祝福してもらえることも

妊娠の報告は、周りの人の理解が得られるかわからないので、不安になりますよね?でも、意外と報告すると周りに祝福されて、大変な仕事は回避できるように配慮をしてもらえたり、重いものを周りの人が率先して運んでくれたりするようになるなど、「最初の心配はなんだったんだろう?」と思うこともあります。

自分が心配しているような状況にはならずに、周りの人の協力が得られることもあります。妊娠報告が不安なときは、同じ職場で妊娠後も仕事をしていた先輩がいる場合、どんな感じだったのかを聞いてみるといいかもしれませんね。

出産したあとの仕事について考えておきましょう

出産したあとの仕事について考えておきましょう

妊娠中の仕事にことももちろんなのですが、出産後は仕事をどうしたいのかということも早めに考えておくようにしましょう。出産には出産費用だけではなく、妊娠中に必要なものを購入したり、出産後に必要なものを購入する必要があるためお金がかかります。出産前はできるだけ稼いでおきたいと考える人もいますね。

また、出産後も仕事を続ける場合は、子どもを預かってもらう場所を確保する必要があります。

出産後は育児に専念したいと思って仕事を退職したあとに、やっぱり仕事をしたいと思ったときになかなか仕事が見つけられなくて、退職したことを後悔してしまうケースもあります。出産は、母親の仕事ですが、妊娠、出産、育児は周りの家族も一緒に行います。パパはもちろん、周りの家族などにも相談しながら、今後の生活についてもしっかり考えておきましょう。

出産後も仕事をしたい場合辞めてしまうと仕事が見つからない?

妊娠や出産を理由に解雇をしてはいけないということは、法律で決められています。しかし、一度退職してしまいますと、実際にはなかなか仕事が決まらないということも多いです。また、首都圏では待機児童が多く、解消されないという現実もあり、育休のあとに仕事に復帰しようと思ってもなかなか保育園が決まらないというケースもあります。

現在は、保育園が決まらない場合は、育休が延長できるという措置も取られています。今の職場で産休、育休を取って復帰をするのか、いったん退職して子育てが少し落ち着いたら仕事をするのかについては個人の考え方があると思います。

ですが、いったん退職してしまうと希望の仕事をするのは難しいという現実もあります。将来的に仕事をしたいと考えている場合は、退職するメリット、デメリットを考慮してじっくり考えてから結論を出すようにしてくださいね。

在宅ワークをする方法を検討する

妊娠中、出産後は家で過ごしたい、でも金銭面に不安があるという場合は、在宅で仕事をするという方法もあります。インターネットが普及した現在では、以前に比べると家にいながら仕事ができる環境が整っています。職種によってはテレワーク(インターネット回線を利用して自宅で仕事をする方法のこと)で仕事ができるという会社もあります。

仕事を辞めてしまうと一切仕事ができなくなるというわけではないので、いろんなケースを検討してみましょう。

マタハラを受けたときの対処方法

妊婦は、法律上は守られているというお話をしましたが、現実には「マタニティハラスメント」(マタハラ)をされているという人も多くいます。

そこで、マタハラを受けてしまった場合、どのような対策をすればいいのかについてご紹介します。

マタニティハラスメントの実態

日本労働組合総連合会の2015年に行われた調査によると、在職中に妊娠を経験した人の28.6%がマタハラの被害を受けたことがあると回答しています。

具体的な被害内容は以下のようなものです。

・自主退職への誘導をされた
・妊娠中、産休明けに心ない言葉をいわれた
・妊娠中・産休明けに重労働を強いられた
・妊娠、出産がきっかけで給料が減らされた
・妊娠、産休明けに嫌がらせをされた
・妊娠、出産がきっかけで雇用形態を変更された(正社員からパートなど)

出典:jtuc-rengo.or.jp

マタハラの相談窓口

マタハラで泣き寝入りをしてしまう人も多いのですが、マタハラはれっきとした違法行為です。まずは、マタハラ被害について知りたい場合は、厚生労働省のホームページで詳しく記載されていますので確認してみてください。

厚生労働省ホームページ:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000088308.html

マタハラに被害は、厚生労働省の雇用環境均等室で相談にのってもらうことができます。各都道府県の雇用環境均等室の連絡先は、こちらから確認することができます。

雇用環境均等室所在地一覧:https://www.mhlw.go.jp/content/11900000/000375568.pdf

ひとりで悩まずにまずは相談してみましょう。

妊娠中の仕事がつらいときの対処法

妊娠中仕事がつらいときは、我慢をして無理をすることは禁物です。万が一流産というような事態になってしまった場合、あとから悔やんでも取り返しがつきません。何度もご紹介しているように、妊婦に対して不当な行為や、妊娠中の作業の軽減や必要措置に対して対応するのは事業主の義務です。

もし、仕事がつらいと訴えたことで不当な対応を受けた場合は、上記の雇用環境均等室に相談してくださいね。

無理な仕事は引き受けない

妊娠中は、自分が無理だと思う仕事は引き受けないようにしましょう。一度引き受けてしまうと、体調などを考慮せずにまた同じような仕事を依頼されてしまう可能性もあります。断りにくいからとついつい受けてしまうという状況になってしまうこともありますが、無理な仕事は初めから引き受けないと心に決めておきましょう。

体調が悪いときは素直に報告する

体調が悪いときは、我慢をせずに素直に報告しましょう。明らかに顔色が悪いといったように、見た目でも判断できる場合もありますが、通常の場合、体調の悪さは周りの人が判断することは難しいです。そして、一般的には会社に出社しているのであれば普通に仕事をするのが当たり前という見方をされてしまうことも多いです。

出勤をしたけれど、体調が回復しない、仕事をしている最中に体調が悪くなってしまった場合は、無理をせずにすぐに上司に報告するようにしましょう。

妊娠を機に仕事が辞めたいのに辞められない!そんなときはどうする?

妊娠を機に仕事が辞めたいのに辞められない!そんなときはどうする?

妊娠がわかったので、それを機に仕事を辞めたいと思ったのに辞められないということもありますね。最初は、〇月までといわれていても、後任者が見つからなかったためズルズルと引き延ばされてしまったというのもよくある話です。

妊娠を機に仕事を辞められないときは、どんな対応をすればいいのか、また退職についての法律はどのようになっているのかについてご紹介します。

2週間前に退職することを伝えれば理由がなくても退職することができる

仕事は、退職を希望する2週間前に会社に退職の意思を伝えれば、理由はなくても退職でできるということをご存知ですか。実は、労働基準法という法律では、2週間前に会社を辞めるということを伝えれば会社を退職できるという内容が定められています。

円満に退職できるということではなく、退職するということだけに焦点を当てるのであれば、会社を退職する2週間前に「〇月〇日(2週間後の日付)をもって退職します」という退職届を提出すれば、会社はこれを引き止める強制力もありませんし、会社の返答に関わらず2週間後から出社しなかったとしても法律的には何の問題もないということです。

ですが、就業規則などで退職する場合は退職前の1か月前に退職することを報告すると決められている会社が多いです。では、法律と就業規則の内容が違う場合どちらの効力の方が強いのでしょうか。

「法律」と「就業規則」効力が強いのはどちらなのか?

結論からお話しますと、「法律」と「就業規則」では、法律の効力が強いです。なぜなら、「法律」は国が定めたルールですが、「就業規則」は、各会社で定めた会社のルールだからです。

できるだけ円満に退職するという意味から考える場合は、会社の就業規則にのっとり、1か月前に退職の意思を伝え、退職することをおすすめします。このときに、退職日を決めたら、どんなに引き延ばしの依頼されたとしても、きっぱり断ることが大切です。

本来であれば、2週間前に会社を退職する意思を伝えれば、会社には引き止める強制力はないんですね。そして、指定した退職日以降に出社しなかったとしても、法律的には何も問題がないということです。

ただし、ここで1つだけ注意する点があります。

会社に退職の意思を伝える書類を提出する場合は、「退職願」ではなく、「退職届」を提出するようにしてください。この2つは単なる言葉の違いではなく、書類が持つ意味がまったく異なるからです。

「退職願」は、文字どおり会社に退職したいとお願いする書類です。つまり、お願いをしているだけなので会社から拒否されてしまう可能性もあるということです。一方、「退職届」は会社に辞める意思を伝える書類です。正当な期間を守り、「退職届」を提出すれば、会社は退職届の受理を拒否する権利もありませんし、退職自体を拒否する権利もありません。

このようなルールがあるのですが、自分の上司が法律の内容を理解していない場合もあります。相手がどんなことをいってきたとしても、自分の意思を崩さないことが早く退職するために必要です。

後悔しないために体調を最優先に考えましょう!

最後に、妊婦さんに伝えたいことは、会社や仕事よりも自分の体調や赤ちゃんのことを最優先に考えましょうということです。

妊娠中も仕事をしているママもたくさんいますし、産休・育休を終えて職場復帰をするママもたくさんいます。ですので、妊娠生活と仕事を両立することは、できないわけではないですし、何の問題もなく両立できる人もいます。

ですが、勤務内容が過酷だったり、自分の体調に不安がある場合は、仕事や会社のことを優先に考えるのではなくて、まずは自分と赤ちゃんの体調を優先してください。実際に、人がいなくて仕事がなかなか休めない、上司や会社から理解してもらえずに無理をしてしまい、流産してしまったというママもいるのです。

赤ちゃんを失ってからどんなに後悔しても、赤ちゃんは戻ってきてくれません。そして、赤ちゃんを失ってしまった後悔は、一生ママを苦しめてしまう可能性もあります。

妊婦さんや出産後のママを守る法律はたくさんあります。不当な扱いを受けた場合は、相談できる窓口もあります。ですが、自分の体調とおなかの赤ちゃんを守ってあげられるのはママだけです。体調が悪いときは、仕事や会社のことを考えるのはやめて、まずは自分と赤ちゃんの体調を最優先するようにしてくださいね。

まとめ

妊娠と仕事についてさまざまな角度からご紹介してきました。妊娠をきっかけに仕事を辞めたい、妊娠中も仕事を継続しているけど両立がつらいという人もいると思いますし、妊娠しても出産しても仕事を続けたいという人もいると思います。

ママが仕事をしていることで、ママだけが申請できる(母親の雇用保険から支給される)手当金などもあります。知らずに退職をしてしまうと損をしてしまうことがありますので、まずは妊婦さんや出産したママが受けることができる制度や手当などについてもしっかり確認してから、退職や休業の手続きを取ることをおすすめします。

妊娠中のママや出産後のママが安心して働くことができるように法律が整備されたり、時代に合わせて改正などがされていますが、事業主が内容を理解していなかったり、法の内容は理解していても妊婦に理解がない場合もあります。

会社にお願いしたいことがうまく言えない場合や、妊娠や出産を理由に不適切な対応を受けたり、マタニティハラスメントなどの被害を受けたときは、我慢せずに「母性健康管理指導事項連絡カード」を利用したり、相談窓口に相談をしたりするようにして一人で悩まないようにしてください。

そして、本当に大切なのは仕事でも会社でもなくママと赤ちゃんの健康です。会社に言い出しにくい、周りの人に迷惑をかけたくないと思ってしまうこともありますが、体調が悪い、仕事を続けるのがつらいときは、ママと赤ちゃんの健康を最優先に考えるようにしてくださいね。

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